脱サラしたい！脱サラのメリットやデメリットは？心構えしておいた方がいいこと
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- 満員電車で毎日通勤するのがつらい
- 職場の上司が苦手
- サラリーマンを辞めたい
など、脱サラしてみたい！と憧れることもあるだろう。
しかし、脱サラしたいけど成功できるのかと不安に思うこともあるはず。
そこでこの記事では、脱サラするメリットやデメリットについて解説する。
脱サラする際の心構えも解説するので、ぜひ参考にしてほしい。
目次
脱サラするとはどういうこと？
脱サラとは、サラリーマンを辞めて独立し商売を始める、または起業することだ。
サラリーマンを辞めると組織に属さないで、自分の力で生きていくこととなる。
サラリーマンとして生きることは、安定した給料や充実した福利厚生、休暇取得、社会保険に守られるなどのメリットもある。
反面、どれだけ頑張って働いたとしても、ダラダラと働いている同僚とさほど給料が変わらず、理不尽な思いをすることもあるだろう。
脱サラの目標を「辞めること」にしてしまいがちだが、脱サラで大切なことは辞めることではなく、「始めること」だ。勢いに任せて会社を辞めるのではなく、会社を辞めて何を始めるかとしっかりと考えることが重要である。
脱サラしたい！メリットは？
脱サラして独立するメリットは多い。まずは、脱サラのメリットを解説する。
自由
脱サラのメリットは、自由になることだ。
独立すれば、働き方は自分で自由に決められる。自宅で働きたい、夜に働きたい、週休3日にしたいなど、どんな働き方でも自由だ。
自分の好きな時間、場所で働けるので、満員電車に乗り、長時間かけて通勤することもない。長い通勤時間は、人間にとって大きなストレスであり、無駄な時間ともいえる。
さらに、職場の人間関係のしがらみとも無関係だ。嫌な上司もいないし、マウントを取る同僚もいない。仕事において、人間関係に悩まされない自由な毎日を送られるメリットは大きいだろう。
やりがいがある
脱サラして独立すれば、自分にとってやりがいがある仕事ができる。サラリーマンの場合、仕事は生活費を稼ぐためと割り切って働いていることもあるだろう。仕事にやりがいを見いだせず、目の前の仕事をこなすだけの毎日を送ることも多いのではないだろうか。
好きな仕事で目標を持って取組み、成功した時の達成感は素晴らしいものだ。やりがいのある仕事ができることは、人生の充実にもつながるだろう。
収入アップが見込める
サラリーマンの昇給は簡単ではない。どんなに努力しても、昇給は年に一度に数千円ということも多いだろう。上司や周りを見渡せば、自分の給料の限界も見込むことができる。
しかし、独立すれば収入に上限はない。自分で得た利益はそのまま自分の収入にできる。努力した分だけ収入がアップすれば、モチベーションは向上する一方であろう。
https://taxtech.co.jp/starter/what-is-corporate-dropout/脱サラしたい！デメリットはある？
脱サラすることはメリットだけでなく、もちろんデメリットもある。
デメリットも理解したうえで、脱サラについて冷静に考えよう。
経済的に不安定
サラリーマンのメリットは、安定した収入にある。サラリーマンは、会社に出勤して仕事さえすれば、決まった収入が得られる。しかし、独立すると仕事がうまくいかないと収入は入ってこない。収入アップが見込めるメリットの反面、失敗すると収入がなくなり、借金を背負うなどのリスクもある。
休みが不規則
サラリーマンの場合、週休2日、有給休暇などの休日取得は、従業員の権利として守られている。しかし、脱サラした場合、休みを確保できるかどうかは事業内容次第で変動する。働かないと収入が得られないこともあり、独立してしばらくは休みがないという可能性もあると考えておこう。しかし、働きすぎて体調を崩しては本末転倒。自身の体と相談して、バランスよく休むことを考える必要がある。
すべて自己責任
仕事に関することは、すべて自己責任となる。サラリーマンの場合は、ミスをしても上司やチーム全体で責任を取ることになる。よほどのことがない限り、仕事を失うことはないだろう。決まった時間働き、決まった給料をもらう。これは会社に守られているためだ。
しかし、脱サラすると時間の使い方、仕事の仕方、収入などのすべてが自己責任となる。場合によっては、仕事がなくなり無収入になるリスクもある。一つ一つの判断がすべて自分に委ねられることに大きなストレスを感じることもあるだろう。自由というメリットの反面には大きな責任が伴うということだ。
脱サラしたい！心構えしたいこと6選
脱サラしたい場合、将来を見据えた準備や心構えをして頂きたい。
無計画に勢いで仕事を辞めて失敗しないためにも、今から準備しておこう。
資金を作る（初期投資不要または少額の事業を見つける）
まずは、独立するための資金を確保しよう。
独立するためには、少なからず資金が必要だ。自分がしたい事業内容によっては、必要な資金は数百万円から数千万円になることもある。独立してすぐに事業がうまくいくとは限らないため、当面の生活資金も確保しておきたい。このときに、最低限の生活資金の洗い出しが大切だ。今の生活を維持するために必要な金額を月平均で把握しておこう。
すぐに資金を作るめどが立たない場合は、初期投資が不要、少額で始められるビジネスがおすすめだ。少額で始めるビジネスは、失敗してもすぐに挽回が可能であるため、小さく始めて大きく育てていこう。
目標を立てる（具体的な経営ビジョン）
脱サラ成功のカギは、入念な準備と言っても過言ではない。
特に、脱サラ後の目標や事業計画を緻密に立てることが重要である。
- 運転資金
- 設備資金
- 生活費
などの損益計画を立て、資金繰りを計画しよう。このときに、前項で解説した生活費についても考慮しよう。
さらに集客方法や販売経路、仕入れ方法なども入念に戦略を立てよう。少なくともこれらの経営ビジョンについて、3年程度の計画は作成しておきたいところだ。脱サラするのであれば、継続的な事業を行う事も視野に入れておこう。起業するにあたり融資が必要であれば、融資を受ける方法も考えよう。
自分の能力を見つめなおす
自分の能力をしっかりと見極め、自分にできること・できないことを確認しよう。
自分の好きなことをとことん追求し、好きなことを仕事にすることも可能。自分の好きなことを仕事にできるよう準備を進めよう。
自分の能力を過信しないことも大切だ。今、会社員として仕事に取り組むことができるのは、すべてが自分の能力ではなく会社の後ろ盾があるから、ということを覚えておきたい。独立後は、自身のネームバリューは全くない状態に等しい。独立後に最も苦労することは、社会からの信用がまったくないことなのだ。始めようとしている事業は、自分の能力のみできることか、会社の信用が必要なことなのかをしっかりと見極めることが必要となる。
とはいえ、脱サラして起業するためには自信も必要。自分の能力をよく考え、成功するイメージを持つことも成功の秘訣だといえる。
独立後は、高い自己管理能力を問われる。スケジュールを立てても、実行できなければ意味がない。そのため、自分を律することができる人間、すなわち目標を持って進んでいける人間にならなければならない。
自己管理能力を身に着け自分ができることを見つけ行動していこう。
副業をしてみる
いきなり脱サラ起業するのではなく、事前に副業をして自分に向いている仕事を見つけておくこともおすすめだ。
いきなり成功するのかわからない事業を始めるのは、不安であるだろう。幸い副業は解禁され、会社に勤めながら副業を許可している企業は増えつつある。退勤後などに空いた時間でできる副業も多い。サラリーマンとして働きながら副業し、独立するための仕事にあたりをつけていけば、失敗するリスクも少なくなる。
人脈を広げる
脱サラ後に成功したいのであれば、人脈を広げておくことが重要だ。独立してすぐには、社会的な信用はゼロと言っていい。例えば、大企業の営業マンが売る車と個人事業主が売る車、どちらを買いたいと思うだろうか。多くの人は、前者を選ぶだろう。
独立してすぐは、信用がない苦しい状態からスタートする。しかし、今の仕事で横の繋がりを持っていれば、独立後に仕事を依頼されることもあるだろう。独立後の事業内容によっては、今働いている会社の上司や同僚、部下から仕事を請け負うこともあるかもしれない。脱サラ後も良好な人間関係を続けていけるような状況を築いていこう。
体調管理をする
独立して仕事をするなら、一番大切なことは自身の体調管理だ。独立すると仕事が忙しくなかなか休めないこともあるだろう。サラリーマンのように決まった休みがあるわけではないので、休みをうまく取れないこともある。収入が減ってしまう事を懸念して、休暇を取ることに躊躇するかもしれない。
しかし、自分が倒れてしまっては事業もうまくいかなくなってしまう。体調管理も自己責任のうちである。事業を成功させるためには、健康でいることが最も重要なことと言えるだろう。会社員のうちに定期的に健康診断に行くなどし、体調管理に気を配り健康に過ごせるようにしよう。
まとめ：脱サラしたいなら目標をしっかりと！
脱サラしたいと憧れたとしても、成功するかと不安があると第一歩を踏み出せないこともあるだろう。
もし脱サラしたいと思うのであれば、その勢いで会社を辞めるのではなく、まずは事前準備を入念に行おう。まずは脱サラのメリットやデメリットをよく理解しよう。今の自分の能力や適性を冷静に判断し、具体的な目標を掲げ人生の成功を目指そう。
監修税理士・公認会計士からのコメント
脱サラを検討しているのであれば、メリット・デメリットを理解し、今後の計画を慎重に立てましょう。独立開業にあたり多くの方が、資金繰りの場面で苦戦してしまいます。自身で進める事も可能ですが、資金に関しては専門家に相談してみましょう。