【ROA(総資産利益率)とは？】極めて分かりやすく解説!!
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会社の財務分析の収益性を測る指標のひとつに、「ROA（総資産利益率）」がある。経営や株の世界では耳にする機会の多い言葉だが、どんな意味があるのか詳しくは理解していないという人も多いのではないだろうか。そこで今回は経営者層の方に向けて、ROA(総資産利益率)とは何か、ROAの業界目安や計算方法・ROEとの違いなどを分かりやすく解説していく。
この記事を読むメリット
- ROA(総資産利益率)に関して網羅することが出来る
目次
ROA(総資産利益率)とは？分かりやすく解説！
ROAとは、総資産に対してどれだけの利益が生み出されたのかを示す財務指標である。「Return on Assets」の略で、日本語では「総資産利益率」を意味する言葉だ。ROAの数値が高ければ高いほど、資本に対して効率よく利益を出しているということになる。会社の経営状況を客観的に読み解くための重要な指標だ。ただしROAが高いからといって、必ずしも会社の経営状況が安定しているというわけではない。自己資産がほとんどなく、多額の負債を抱えていたとしても、利益を多く生み出してさえいればROAは高くなる。経営状況を正確に分析するためには、ROAだけでなくほかの指標もチェックする必要がある。
ROAはどんな時に使う？？
ROAを使うのは、自社の経営状況を把握する指標のひとつとするほか、株式投資やM＆Aを検討するにあたっての判断材料にもなる。ROAはデイトレードやスイングトレードなどの短期投資の投資指標としては向かないが、長期投資のファンダメンタル分析には強い。
ただし先ほども紹介した通り、ROAが高いから経営状況が良い会社とは限らない。実際に、借金に苦しみながらもROAが高い会社も多くある。ROAの数値単独では企業の経営状況の良し悪しを判断することはできない。流動比率、当座比率、固定比率、負債比率など、ほかの指標も活用して安全性を分析することが大切だ。
ROA(総資産利益率)の計算式と業界目安
では、ROA(総資産利益率)はどのように求めて、どれくらいあれば良いのか。ここではROA(総資産利益率)の計算式と業界目安をご紹介する。
ROA(総資産利益率)の計算式
ROA(総資産利益率)の計算式はとてもシンプルなので、決算報告書のデータさえあれば誰でも簡単に計算できる。ROA(総資産利益率)の計算式は、以下のとおりである。
ROA（％） ＝ 当期純利益 ÷ 総資産 × 100
たとえば純資産が1億円、当期純利益が500万円の会社であれば、ROA(総資産利益率)は以下のようになる。
ROA＝500万円÷1億円＝5％
「当期純利益」とは、一事業年度に計上される収益から、会社が支払うべきコストをすべて差し引いた額のこと。最終利益とも呼ばれ、企業の「稼ぐ力」を数値で示したものである。損益計算書を見ることで、企業の当期純利益が分かる。
「総資産」とは、株主などから調達した資本金や利益の剰余金など返済義務がない自己資本と、他人資本とは銀行からの借入など返済義務がある他人資本を含めたすべての資産のことを指す。貸借対照表の左側に記載される。総資産は期中平均の数値が用いられる。具体的には、自己資本の期首残高と期末残高の平均値を使う。
ROAの計算式は、分解すると理解しやすい。以下のように分解できる。
ROA ＝ 売上高利益率 × 資産回転率
売上高利益率は「当期純利益 ÷ 売上高」、資産回転率は「売上高 ÷ 総資産」で求められる。分解することで、ROAを高めるために必要な要因が分かりやすくなる。ROAを高めるためには「売上高利益率を上げる」か「資産回転率を上げる」かの2つの方法がある。売上高利益率を上げることはつまり収益性を高めることであり、資産回転率を上げることは効率性を上げることである。具体的な対策としては、単純に売上を増やしたりコストを削減したりして当期純利益を増やす。また銀行からの債権を処理する、在庫を減らす、不要な設備を売却するなどして総資産を減らすことにより、ROAを高めることができる。
ROA(総資産利益率)の業界目安
一般的には、ROAは5％以上の企業が優良と言われており、投資家たちの一つの目安とされている。しかしこの5％は企業全体の数値であり、業種や環境によって目安は異なる。工場のような大規模な設備投資が必要な製造業などでは、必然的に総資産の額が大きくなり、ROAは低くなる。一方、そのような設備投資のいらない業種で有れば、ROAは高くなりやすい。このようにROAは業種の特徴による差が大きい。他業種間でROAを比較しても、正しく経営状況を把握するのは難しいだろう。
業種別のROAの数値を知りたい方は、日本政策金融公庫が「業種別経営指標」を公表している。2017年10月に公表されたデータによると、製造業全体のROAの平均が1.1％なのに対して、最も高い業種は「眼鏡製造業（枠を含む）」で14.5%。製造業という大きなくくりの中でも、ROAの数値には差があることが分かる。自社のROAの数値が高いのか低いのかを知りたい方は、この「業種別経営指標」を参考にすると良いだろう。
ROAとROEの違いとは？
ROAと似た指標として、ROEがある。ROEとは、株主から預かったお金である「自己資本」のみを使ってどれだけ利益を生み出したかを示す指標のことである。「Return on Equity」の略で、日本語では「自己資本利益率」を意味する言葉だ。「ROE＝当期純利益÷自己資本（期中平均）×100」で求められる。
ROEにはレバレッジ効果があり、他人資本の利用の多寡によりROEが変動する。事業が好調であればレバレッジ効果がプラスに働きROEを上昇させるが、不調な場合には逆にマイナスに働きROEを下落させる。ROEが高い株式銘柄は投資家に買われやすく、株式投資やM＆Aをする上での企業の収益性の判断基準としても重視される。
ROAとROEの大きな違いは、負債を含めているか否か。ROAは負債も含めて、総資産と純利益を比べる。それに対してROEは、返済の必要のない自己資本である、株主の出資金と純利益を比べる。ROAは企業戦略を表す指標となるが、ROEは、自己資本の元手である株主にとって自分が出資したお金が効率よく使われているのか否かを知れるため、関心高い指標である。
ROEについてもっと詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてほしい。
https://taxtech.co.jp/tax/roe/まとめ/監修税理士・公認会計士コメント
今回は経営者層の方に向けて、ROA(総資産利益率)とは何か、ROAの業界目安や計算方法・ROEとの違いなどを分かりやすく解説した。会社の総合力を判断するための指標となるROA。自社の経営戦略を練るための指標となるだけでなく、将来に向けた投資活動の判断基準としても役立つ。しかしROAだけでは多額の借入によって成り立っている利益なのか、自己資本による利益なのかを判断できないので、他の指標とも組み合わせて判断することが大切である。ROAを求める際には、決算書が必要だ。決算書の読み方について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてほしい。
